経営理論から実践へ。外部コンサルの役割と活用法

以前、日本の経営者は理論を軽視し過ぎると書きました。

確かに、物理学の重力や電磁気の法則と異なり、経営における理論はあまり絶対的な印象は無くなんとなく頼りない感じがします。

無視しようと思えばできますし、実際多くの経営者は、自身が現場で学んだ属人的方法で会社を運営しています。

経営者はどのようにして理論を学んでるのでしょうか。あるリサーチによると、学会誌や学者の講義といった手段は比較的少なく、多くは外部コンサルでした。

本来、外部コンサルは研究者と実践家をつなぐ役割です。しかし、欧米の事例をそのまま紹介する、というレベルにまだまだ留まっています。いわゆる出羽守というやつです。発言が「欧米では〜」から始まるのがその理由です。

経営者は手っ取り早く導入できる事例を求め、外部コンサルがそのニーズに応じて海外事例を紹介、というのが戦後から続く図式でした。経営手法の体系化には、まずこの悪習を改め、理論と実践を結び付ける部分の体系化が必要です。

これまで数多くのビジネストレンドが、欧米の最新事例として紹介され、ブームになっては消えていきました。

外部コンサルからすれば、アパレルのトレンドのように、今年はコレ、来年はアレと紹介するだけで飯のタネになるので、顧客とじっくり取り組んで理論を実践して競争優位性まで昇華しよう、なんて気は全く起こらなくなります。

バブルが崩壊し、日本的経営が否定され続けて約30年、いい加減に日本の経営も体系的な方法へと変わらなければいけません。

自社の経営スタイルが属人的だと悩んでいる、あるいは、それに限界を感じており体系化を望んでいるのであれば、是非ビズフォリオまでご連絡ください。

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※記事は執筆者の個人的見解であり、必ずしもビズフォリオの公式見解を示すものではありません。